「自分はあと何年でFIREできるの？」「FIREに必要な資産額はいくら？」——そんな疑問に答えるのがFIRE計算機です。難しそうに見えますが、計算式は2つだけ。「必要資産額」と「達成年齢」は誰でも自分で計算できます。
この記事では、FIRE計算の基本から、年収・貯蓄率・現在資産別のシミュレーション早見表まで、すべて具体的な数字で解説します。読み終えれば、自分のFIRE達成年齢が計算できるようになります。
この記事でわかること：
- 必要資産額の計算式（4%ルール）
- FIRE達成年齢の計算ステップと早見表
- 独身・夫婦・子持ち・サイドFIRE別シミュレーション
- 計算結果を現実にするためのロードマップ
FIRE計算の基本：2つの計算式だけ覚えればいい
FIRE計算で使う式は2つだけです。まずこの2式を頭に入れてください。
| 計算したいこと | 計算式 |
|---|---|
| ①必要資産額 | 年間生活費 × 25（フルFIRE） |
| ②FIRE達成年数 | 現在の資産と毎月積立額から複利計算で算出 |
4%ルールとは？
「必要資産額 ＝ 年間生活費 × 25」の根拠は、「トリニティ・スタディ」と呼ばれる米国の研究です。1925年〜1995年の株式・債券の市場データを分析し、「資産の4%を毎年取り崩しても株式比率50%以上のポートフォリオで30年後も資産が残る確率が95〜98%」という結論が導き出されました。
年間生活費が300万円なら、300万円 ÷ 0.04 ＝ 7,500万円が必要資産額です（300万円 × 25でも同じ）。
日本では「3.5%ルール」が保守的な基準
4%ルールは米国市場のデータに基づいています。日本では以下の理由から、3.5%ルール（必要資産 ＝ 年間生活費 × 約28.6）を使う人も多いです。
- 日本株の長期期待リターンが米国株より低い傾向
- 為替リスク（海外資産の円建て評価額が変動）
- FIRE後の社会保険料・税負担が予想外に大きいケースがある
| ルール | 取崩し率 | 必要資産（年間生活費300万円の場合） | 特徴 |
|---|---|---|---|
| 4%ルール（標準） | 年4% | 7,500万円 | 米国株中心ポートフォリオ向け |
| 3.5%ルール（保守的） | 年3.5% | 約8,571万円 | 日本在住・安全マージン重視 |
| 3%ルール（超保守） | 年3% | 1億円 | 長寿・医療費リスクを厚めに見る |
STEP1：自分の必要資産額を計算する
まず「FIRE後の年間生活費」を見積もる
必要資産額の計算で最も重要なのは「FIRE後にいくら使うか」です。現在の生活費ではなく、FIREした後の生活費を想定しましょう。
| 生活費の項目 | 現役時代 | FIRE後（例） | 変化のポイント |
|---|---|---|---|
| 食費・日用品 | 月7万円 | 月6万円 | 外食減・自炊増で削減可 |
| 住居費 | 月10万円 | 月8万円 | 地方移住で大幅削減も可 |
| 交通費 | 月3万円 | 月1万円 | 通勤なしで激減 |
| 社会保険料 | 給与天引き | 月3〜5万円 | 国保・国民年金を自己負担 |
| レジャー・趣味 | 月2万円 | 月3〜5万円 | 時間が増えて増加する傾向 |
| 合計（目安） | 月25〜30万円 | 月20〜28万円 | — |
社会保険料（国民健康保険＋国民年金）はFIRE後に大きな出費になる項目です。詳しくはサイドFIRE後の健康保険・年金 手続き完全ガイドで確認してください。
必要資産額早見表（フルFIRE・4%ルール）
| FIRE後の月間生活費 | 年間生活費 | 必要資産額（4%ルール） | 必要資産額（3.5%ルール） |
|---|---|---|---|
| 月15万円 | 180万円 | 4,500万円 | 約5,143万円 |
| 月20万円 | 240万円 | 6,000万円 | 約6,857万円 |
| 月25万円 | 300万円 | 7,500万円 | 約8,571万円 |
| 月30万円 | 360万円 | 9,000万円 | 約1億286万円 |
| 月35万円 | 420万円 | 1億500万円 | 約1億2,000万円 |
| 月40万円 | 480万円 | 1億2,000万円 | 約1億3,714万円 |
生活費をどれだけ下げられるかが必要資産額に直結します。たとえば月25万円→20万円に圧縮するだけで、必要資産が7,500万円→6,000万円と1,500万円少なくて済む計算です。
STEP2：FIRE達成年数を計算する
FIRE達成年数は「現在の資産」「毎月の積立額」「運用利回り」「目標資産額」の4変数で決まります。
計算の考え方
毎月一定額を積み立て、年率r%で運用した場合にN年後の資産総額は以下の式で求められます。
将来の資産額 ＝ 現在資産 × (1＋r)^N ＋ 毎月積立額 × {(1＋r)^N – 1} ÷ r × (1＋r)
（rは月利＝年利÷12）
式が複雑に見えますが、必要なのは「何年で目標資産に到達するか」だけです。以下の早見表から自分のケースを確認しましょう。
FIRE達成年数早見表【年間投資額×運用利回り別】
目標資産額7,500万円（月25万円生活・4%ルール）・現在資産ゼロからスタートした場合。
| 年間投資額 | 運用利回り3% | 運用利回り5% | 運用利回り7% |
|---|---|---|---|
| 100万円（月約8万円） | 約41年 | 約32年 | 約26年 |
| 150万円（月約12万円） | 約33年 | 約27年 | 約22年 |
| 200万円（月約17万円） | 約28年 | 約23年 | 約19年 |
| 300万円（月約25万円） | 約22年 | 約19年 | 約16年 |
| 400万円（月約33万円） | 約18年 | 約16年 | 約13年 |
30歳でスタートして年200万円を5%運用すれば約53歳でFIRE達成、7%運用なら約49歳という計算になります。
現在資産別の加速効果
すでに資産がある人は達成が大幅に早まります。年間投資額200万円・利回り5%・目標7,500万円の場合。
| 現在の資産額 | 達成までの年数 | 30歳スタートなら達成年齢 |
|---|---|---|
| ゼロ | 約23年 | 約53歳 |
| 500万円 | 約20年 | 約50歳 |
| 1,000万円 | 約18年 | 約48歳 |
| 2,000万円 | 約14年 | 約44歳 |
| 3,000万円 | 約11年 | 約41歳 |
| 5,000万円 | 約5年 | 約35歳 |
現在資産1,000万円と2,000万円では達成年数が約4年違います。早く始めて複利を長く働かせるほど有利なことが数字でわかります。33歳・資産850万円からサイドFIREを目指す現実的な計画も参考に、現在地から逆算してみましょう。
パターン別シミュレーション
パターン①：独身30代・年収600万円
| 項目 | 設定値 |
|---|---|
| 現在年齢 | 30歳 |
| 手取り年収 | 480万円（年収600万円） |
| 月間生活費（現在） | 20万円 |
| 月間積立額 | 20万円（貯蓄率50%） |
| 現在の資産 | 500万円 |
| FIRE後の月間生活費 | 20万円 |
| 必要資産額（4%ルール） | 6,000万円 |
| 運用利回り（年率5%想定） | 5% |
計算結果：約16年後（46歳）でFIRE達成
月20万円の積立＋5%運用で現在資産500万円から6,000万円に到達するまで約16年。サイドFIRE 30代独身が最短で達成する完全ロードマップではさらに詳しい戦略を解説しています。
パターン②：夫婦（共働き）・世帯年収1,000万円
| 項目 | 設定値 |
|---|---|
| 現在年齢 | 夫35歳・妻33歳 |
| 世帯手取り年収 | 800万円 |
| 月間生活費（現在） | 30万円 |
| 月間積立額 | 36万円（貯蓄率54%） |
| 現在の資産 | 1,500万円 |
| FIRE後の月間生活費 | 25万円 |
| 必要資産額（4%ルール） | 7,500万円 |
| 運用利回り（年率5%） | 5% |
計算結果：約10年後（夫45歳・妻43歳）でFIRE達成
共働きの最大の武器は積立額の大きさです。現資産1,500万円から月36万円積立・5%運用で7,500万円に約10年で到達。夫婦でFIREを目指す場合の戦略詳細はサイドFIRE 夫婦で目指す！必要資産額・副業戦略・社会保険を徹底解説をご覧ください。
パターン③：子持ち世帯・子ども2人・世帯年収900万円
| 項目 | 設定値 |
|---|---|
| 現在年齢 | 夫38歳・妻36歳・子7歳・5歳 |
| 世帯手取り年収 | 720万円 |
| 月間積立額 | 15万円（子の教育費考慮） |
| 現在の資産 | 800万円 |
| FIRE後の月間生活費 | 28万円（子独立後） |
| 必要資産額（4%ルール） | 8,400万円 |
| 運用利回り（年率5%） | 5% |
計算結果：約22年後（夫60歳）でFIRE達成
子どもの教育費があると月の積立額が抑えられ、達成が遅くなります。ただし子の独立後（22〜23年後）に積立額を増やすことで達成を前倒しできます。子持ちFIREの現実についてはサイドFIRE 子持ちの必要資産はいくら？で詳しく解説しています。
パターン④：サイドFIREの場合（副業収入を組み込む）
サイドFIREは「投資収益だけでは生活費をまかなえない代わりに、副業・パートで一部を補う」形態です。必要資産額がフルFIREより大幅に少なくて済むのが最大の特徴です。
| 月間生活費 | 副業・パート収入 | 投資でまかなう月額 | 必要資産額（4%ルール） |
|---|---|---|---|
| 25万円 | 月5万円 | 月20万円 | 6,000万円 |
| 月10万円 | 月15万円 | 4,500万円 | |
| 月15万円 | 月10万円 | 3,000万円 | |
| 30万円 | 月5万円 | 月25万円 | 7,500万円 |
| 月10万円 | 月20万円 | 6,000万円 | |
| 月15万円 | 月15万円 | 4,500万円 |
月15万円の副業収入があれば、月30万円の生活費でも必要資産は4,500万円。フルFIRE（9,000万円）の半分です。サイドFIREにはいくら必要？副業収入別シミュレーション早見表ではさらに細かい数値を確認できます。
フルFIREとサイドFIREの税金・社会保険の違いはフルFIRE vs サイドFIRE 税金・社会保険の違いを徹底比較で解説しています。
自分のFIRE達成年齢を計算する6ステップ
STEP 1：現在の純資産を把握する
預金・投資信託・株式・iDeCo・企業型DCなど、すべての金融資産を合計します。住宅ローンがある場合は不動産評価額からローン残高を引いた純資産も計算します（ただしFIRE計算では流動性の高い金融資産のみで計算するのが一般的です）。
STEP 2：月間の積立可能額を計算する
月間積立額 ＝ 手取り月収 ー 月間生活費
ここで重要なのは「現在の生活費を正確に把握すること」です。固定費（家賃・保険・サブスク）と変動費（食費・交際費）を分けてリストアップしましょう。
STEP 3：FIRE後の月間生活費を想定する
通勤がなくなる・外食が減る・一方で時間が増えてレジャー費が上がるなど、FIRE後の生活費は現役時代と異なります。社会保険料（国保・国民年金）は現役時代と別途かかる点に注意してください。
STEP 4：必要資産額を計算する
必要資産額 ＝ FIRE後の年間生活費 × 25（4%ルール）
安全マージンを取るなら×28.6（3.5%ルール）を使います。サイドFIREの場合は「投資でまかなう年間額 × 25」で計算します。
STEP 5：運用利回りを設定する
長期積立投資の期待リターンの目安：
- 保守的：年率3%（国内株＋債券ミックス想定）
- 標準：年率5%（全世界株式インデックス長期平均の下限）
- 楽観的：年率7%（S&P500の長期平均リターンに近い水準）
NISAで全世界株式・S&P500インデックスを積み立てる場合、5〜7%を基準値として計算するのが現実的です。ただし将来の利回りは保証されないため、保守的に5%で計算することをおすすめします。
STEP 6：達成年数を計算する
Excelや無料のFIREシミュレーターを使えば簡単に計算できます。Excelの場合は「NPER関数」が便利です。
Excelでの計算式（例）：
=NPER(5%/12, -166667, -5000000, 75000000)
（月利5%/12・毎月約17万円積立・現在資産500万円・目標7,500万円 → 約228ヶ月＝約19年）
貯蓄率とFIRE達成年数の関係【最重要早見表】
FIRE達成を左右する最大の変数は「貯蓄率」です。貯蓄率を上げることは「積立額が増える」「生活費が下がる（＝必要資産額が減る）」という2つの効果を同時に生む最強のレバーです。
| 貯蓄率 | FIRE達成年数（利回り5%） | 達成年数（利回り7%） |
|---|---|---|
| 10% | 約51年 | 約42年 |
| 20% | 約37年 | 約31年 |
| 30% | 約28年 | 約24年 |
| 40% | 約22年 | 約19年 |
| 50% | 約17年 | 約15年 |
| 60% | 約13年 | 約11年 |
| 70% | 約9年 | 約8年 |
※貯蓄率＝(収入ー生活費)÷収入。資産ゼロからスタート・4%ルール適用の場合。
貯蓄率30%→50%に改善するだけでFIRE達成が約10年以上早まります。貯蓄率を上げるためには固定費の削減（特に住居費・通信費・保険）が最も効果的です。
計算結果を現実にするためのアクション
① NISAを最大活用する
FIRE計算で使う「年率5〜7%」の運用リターンを非課税で受け取るにはNISAが不可欠です。成長投資枠（年240万円）＋つみたて投資枠（年120万円）を合わせた年間360万円の非課税枠を有効活用しましょう。
② 副業収入を積立原資に加える
月5万円の副業収入を積立に回すだけで、年間60万円の追加投資が可能になります。これにより達成年数が3〜5年短縮できます。時間のない会社員は1日30分でできる副業の稼ぎ方から始めてみましょう。
③ 目標資産額に近づいたら取崩し計画を立てる
FIRE達成後の出口戦略も重要です。資産の取崩し順序（特定口座→NISA口座の順が基本）や、インフレ対策として取崩し率を3.5%に抑えるなど、計画を事前に立てておきましょう。
よくある質問
Q：4%ルールは本当に安全ですか？
米国の研究では30年間の成功率が95%以上とされています。ただし日本在住の場合は為替リスク・税負担・社会保険料を考慮し、3.5%（×28.6倍）で計算することをおすすめします。また、60歳以降に年金収入が加算されるため、取崩し率を段階的に見直すことも有効です。
Q：運用利回りは何%で計算すべきですか？
将来の利回りは保証されませんが、全世界株式インデックス（eMAXIS Slim全世界株式等）の過去20年平均は年率6〜8%程度です。計算では保守的に年率5%を基準値とし、3%・7%の両パターンで幅を確認するのがおすすめです。
Q：年金はFIRE計算に含めるべきですか？
65歳以降に受け取れる厚生年金・国民年金は計算に含めても構いません。ただしFIRE後に会社員を辞めると厚生年金の加入期間が短くなり、受給額が大幅に減少する点に注意が必要です。まず年金を除いた純粋な計算でFIRE達成年齢を把握し、年金は「上乗せのバッファー」として位置づけるのが安全です。
Q：インフレが起きたら計算が狂いますか？
インフレが続くと生活費が増え、必要資産額も増加します。対策として①株式中心のポートフォリオ（インフレに連動して企業収益・株価も上昇しやすい）、②取崩し率を低めに設定する（3.5%以下）、③一定の収入（副業・パート）を維持するサイドFIRE形態を選ぶ——などが有効です。
まとめ：今日から始めるFIRE計算3ステップ
FIRE計算は難しくありません。今日できる3ステップを実行してみましょう。
- 現在の純資産を把握する（預金＋投資信託＋株式＋iDeCoの合計額）
- 必要資産額を計算する（FIRE後の月間生活費 × 12 × 25）
- 達成年数を計算する（本記事の早見表か、ExcelのNPER関数を使う）
計算結果が出たら、貯蓄率を上げる・副業収入を足す・生活費を下げるという3つのレバーで達成を前倒しする方法を考えましょう。
「まだ資産が少ない」「年齢が高い」と感じても、始めるのが早いほど複利の恩恵が大きくなります。今日の計算がFIREへの第一歩です。
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